引っ越しをするとなると、引越し業者の料金以外にも入居時の初期費用がかかります。初期費用には、敷金・礼金、保証金などのさまざまな費用が含まれています。
初めての引っ越しや予算が限られている場合は、どれだけの費用が必要か分からず不安になるかもしれません。そこで今回は、引っ越しの初期費用の相場や、なるべく費用を抑えるコツをご紹介します。これから引っ越しを考えている方は、ぜひ参考にしてください。
引っ越しに必要な初期費用の相場
引っ越しには入居時に支払う初期費用がかかります。初期費用とは、敷金や礼金、保証金や不動産会社への仲介手数料なども含んだ費用のことで、入居前に支払う必要があります。
一般的には物件の家賃の5〜6ヶ月分が初期費用の相場価格と考えられており、家賃が5万円であれば初期費用の目安は25万〜30万円前後という目安を算出できます。
また、引っ越しとなれば初期費用だけでなく、引っ越し業者へ支払う費用や、新居で新しく使う家具や家電の購入費用なども含めて予算を組まなければなりません。具体的な費用の内訳として、引っ越し業者の料金は一人暮らしの場合、大体3万円から10万円程度です。
引っ越しの初期費用の内訳
引っ越しの初期費用には、敷金・礼金、保証金や手数料、クリーニング費用などさまざまな項目の金額がかかっているので、請求金額を見るとこんなに支払わなければならないのかと不安になってしまいますよね。
まずは引っ越しの初期費用について、内訳の各項目について学んでおきましょう。知っているつもりでいても、意外と知らない費用項目があるかもしれません。引っ越しの際にかかる費用の全体像が分かれば、予算の立て方や費用の抑え方がおのずと分かるはずです。
敷金
敷金とは、入居する物件のオーナーや不動産会社が保証金として受け取るお金のことです。入居後に物件が傷ついたり汚れがあったりした場合に、修繕費用や清掃費用に充てられます。
敷金の相場は、賃料の1〜3ヶ月分程度が一般的です。ただし、地域や物件の条件によって異なるため、必ずしもこの範囲内であるとは限りません。敷金は基本的に契約時に支払われるため、初期費用の中でも高額な項目となっています。
敷金は、退去時に原状回復すれば返金されることが一般的です。物件の状態によって、一部を差し引かれてから返金されます。入居前に支払う必要がある敷金は大きな出費です。
物件選びや契約時には、敷金の相場や返金条件を確認し、必要な場合には分割支払いを相談するなど事前に対策を行なっておくことが大切です。
礼金
礼金は、入居前に不動産会社やオーナーに対して支払う費用です。敷金とは異なり、お礼として渡すお金なので返金はされません。一般的には賃料の1〜2ヶ月分程度が相場とされていますが、地域や物件の人気度によっても異なります。
礼金の支払いは、不動産会社やオーナーが指定する方法で、現金や振り込みなど支払い方法が異なります。最近では礼金不要の物件も増えており、不動産会社によっては礼金ゼロ物件を積極的に扱っている場合もあるため、礼金を払いたくない人は探してみると良いでしょう。
前家賃や日割り家賃
新しい家に入居する前には、前家賃と日割り家賃の支払いが必要です。前家賃とは、物件に翌月入居する予定の場合、申し込み時に翌月分の家賃を支払うものです。
日割り家賃では、月の途中で入居する場合に、日割分の家賃を算出して支払うもので、1日分から30日分程度まで発生します。賃貸契約時は、入居する月の日割り家賃と、翌月分の家賃を前もって支払っておく必要があるので、必ず覚えておきましょう。
仲介手数料
仲介手数料は、不動産会社を通して賃貸物件を借りる際に、仲介した不動産会社に支払う手数料です。仲介手数料の相場は、家賃の1ヶ月分程度が一般的です。
もし良心的な不動産会社であれば、0.5ヶ月分程度の仲介手数料で済みます。仲介手数料は家賃1ヶ月分にもなる大きな費用項目なので、初期費用として必ず念頭に入れておきましょう。
火災保険料
火災保険料は、新しい住居での住居保険にかかる費用のことです。住宅の所有者であれば、住宅ローンを組んだ際に保険に加入することが一般的ですが、賃貸住宅においては、入居する際に借主側が火災保険に加入する必要があります。
火災保険料は、住宅の種類や広さ、所在地、契約期間などによって変わってきますが、一般的には年間数千円から数万円程度が相場とされています。
賃貸住宅であれば、入居時に火災保険に加入する必要がある場合がありますが、住宅の所有者が火災保険に加入している場合は、借主側が加入する必要はありません。
火災以外にも水災や窃盗などの被害に対する保険金を支払ってくれるため、引っ越しの初期費用の中でも重要な項目のひとつです。建物や家財などの資産価値を守るためにも必要な保険で、何かあった際に借り手側が負担しきれないときも、保険会社が支払うことでオーナー側に赤字が出ません。
大きなリスクを避けるためにも、火災保険の加入は必須である物件がほとんどなので、入居契約時には必ず生じる費用項目のひとつです。
保証料
賃貸契約に伴って発生する費用には、保証料があります。これは物件を借りるにあたって、保証会社に加入するための費用で、万が一家賃の滞納があった場合には、保証会社がオーナーへ家賃を立て替えるので、オーナー側にとっての保険ともいえます。
賃貸契約時には連帯保証人を立てるように求められることが多いですが、近年では連帯保証人を頼める人がいない人が多いので、保証会社に加入するケースが増加しています。
つまり賃貸契約時には、連帯保証人を立てるか、保証会社に加入するか、どちらかが必須ということです。保証会社の加入時には、保証会社によって規定が異なるので、事前に規約などの確認が必要です。
その他諸経費
賃貸物件の契約時には、入居前の準備として他にもさまざまな費用がかかります。例えば、前の入居者が使用していた鍵を新しいものへ交換する鍵交換費用では、相場として数千円から数万円程度が必要です。
この鍵交換は、防犯上の観点から行なわれるものですが、希望すれば交換を行なわずにそのまま鍵を使い続け、交換費用を抑えられるケースもあります。特に気にならないという人は、交換費用項目を削除できるか相談してみましょう。
他にも、入居前のクリーニング費用や抗菌コーティング費用などがかかる場合もあります。諸経費については、希望すれば取り外せることが多いので、初期費用の内訳項目をひとつずつ確認していき、不要だと思える項目は外せるかどうか確認するのがおすすめです。
引っ越し費用
引っ越し業者に引越しの運搬作業を依頼する場合には、引越し費用がかかります。引っ越し料金では、荷物量や移動距離、作業人数に応じて金額が算出されます。
大型の家具が多かったり、荷造りしたダンボールの数が多かったりすると、より多くのスタッフを配置する必要があり人件費が追加されます。
他にも追加オプション料金などがあり、荷物の梱包や解梱、家具の組み立てなどを引っ越し業者にすべてお任せできるサービスもあります。引越しの繁忙期には価格が高くなったり、曜日によっても費用が異なります。
引っ越し日までに余裕を持って見積もりを依頼しておき、業者を選ぶことが大切です。引っ越し費用に関しては、荷物が少なければ少ないほど安く済みますので、できるだけ不用品を減らして引っ越しに臨めるよう、持ち物を整理しておきましょう。
不用品の処分費用
引っ越しの荷造りで生じた不用品などは、大型の家具や家電については処分費用がかかります。費用相場は数千円から数万円程度が一般的です。市区町村の自治体指定にしたがって処分料金を払ったり、不用品回収を行なっている業者に依頼したりするのが一般的です。
不用品業者を利用する場合には、会社によって作業価格や引き取り可能な品が異なるので、複数の業者に見積もりを頼んで料金を比較しましょう。
新しい家具や家電の購入費用
転居先で必要になる新しい家具や家電の購入費用も、引っ越し全体にかかる初期費用として含めて考えておくと安心です。ベッドやダイニングテーブルなどの家具では数万円の確保が必要ですし、洗濯機や冷蔵庫などの生活家電にも数万円単位で出費がかかります。
自分で組み立てられない家具などには、組み立て費用も別途必要です。事前に予算の上限を決めておき、新居で必要になるものをリストアップして、予算内でやりくりできるように工夫しましょう。
物件選び・契約編｜引っ越しの初期費用をおさえるコツ
引っ越しの初期費用は高額なので、どうにかしてコストを抑えたいものです。ここからは、引っ越しの初期費用をおさえるコツについて、物件選び〜契約、引っ越し、新生活の3つの段階で区切り、それぞれの段階で使える節約のコツを解説していきます。
まずは、物件選び・契約編から、初期費用をおさえるコツのご紹介です。物件選びにおいては、家賃や相場を調べたり、敷金・礼金のない物件を探したり、不動産業者を比較検討することが大切です。契約時にも、外せるオプションや手数料をチェックしておきましょう。
なるべく家賃を抑える
引っ越しの初期費用をおさえるには、まず物件の家賃を抑えることが最大のポイントです。物件の賃料は初期費用の各項目の基準となる金額なので、ここをおさえれば全体的な費用がぐっと下がります。
地域や立地を考慮する
賃料は、物件の立地条件や地域の特性、利便性などによって大きく変わります。都心部や交通アクセスが便利な立地の物件は、家賃が高くなりがちです。多少なら歩いても構わない、車や自転車などの移動手段があるという人は、少し郊外へ外れるだけでも家賃相場がかなり下がります。
駅近物件にこだわらず、周辺にスーパーやドラッグストアなどの生活必需品があるかどうか、車通りが少なく騒音環境ではないかどうかなどにも考慮して、住む地域を決めましょう。
物件の広さを見極める
家賃は物件の広さによっても変わります。一人暮らしの場合は、1Kや1R、1LDKなどのコンパクトな間取りで物件を探してみると、家賃を安くおさえられます。
6畳程度の狭い部屋であっても、正方形や長方形など、家具レイアウトに使い勝手が良い間取りであれば、動線を邪魔せず圧迫感も生じにくいです。自分の必要とする最低限の広さを把握して物件を選ぶことで、家賃をかなり安くできます。
設備や条件を妥協する
浴室乾燥やウォークインクローゼット、オートロックなど、設備面が充実していると家賃も高くなる傾向にあります。自分にとって本当になければならない設備は何かを把握しておき、設備や条件をある程度妥協すれば家賃をおさえられます。
敷金・礼金が安い物件を選ぶ
初期費用において、敷金や礼金が占める割合は大きく、初期費用を安くおさえるためにはできればカットしたい費用です。敷金・礼金ゼロの物件もありますが、築年数が古かったり人気がなかったりと、住み心地としてはいまいちなところも多いです。
礼金は、オーナーへ支払うお礼やご挨拶のお金なので返金されません。人気の物件であるほど礼金価格が高い傾向にあります。一方の敷金は、退去時にかかるクリーニング費用として先払いしておくイメージなので、きれいな状態で原状回復できれば、まとまった額が返金されることもあります。
敷金・礼金のどちらもなくすとなると物件の選択肢がかなり狭まるので、せめて礼金だけでもかからない物件を探してみましょう。
仲介手数料が安い不動産屋を選ぶ
不動産会社へ支払う仲介手数料の相場は、家賃の1ヶ月分程度が一般的です。良心的な仲介手数料を設定している不動産会社では、約0.5ヶ月分程度の手数料で済むケースもあります。
近年では、この仲介手数料をおさえるためのサービス媒体や物件探しのアプリ、ウェブサイトなども登場しています。不動産会社によっては、引っ越しの閑散期にあわせて仲介手数料の割り引きキャンペーンや、同じ会社をリピート利用することで割り引きするサービスなども展開されています。
また、不動産会社が取り扱っている自社物件の場合は仲介が発生しないため、そもそも仲介手数料がかかりません。
家賃を交渉する
契約前には、賃料を交渉してみるのもひとつの手段です。まず物件探しの時点で、周辺の物件や同条件の物件の家賃相場をあらかじめ調べておき、近辺の相場情報を把握しておきます。
入居希望の物件が周辺相場よりも高い場合には、その差額分を提示していくらか値下げしてもらえるように交渉する余地があります。ただし、不動産会社やオーナーと交渉するときは、自分の主張ばかりせずに相手側の立場を理解しましょう。
不動産会社は、物件を貸し出すことによって収入が発生し、売り上げが立ちます。借り手の希望する家賃が低ければ、得られる収益も少なくなってしまうのです。また、オーナー側も物件の維持費や修繕費などの費用がかかるので、月々の家賃をまるまる売り上げとして得られるわけではありません。
相手の立場や利益まで考慮して、互いに納得できる範囲内の家賃を提示して、気持ちの良い交渉を心がけましょう。無理な交渉を行なえば、不動産会社やオーナーとの信頼関係が損なわれてしまい自分に不利になってしまいますので、慎重に取り組んでください。
おすすめの交渉時期は、引っ越しのシーズンオフとなる閑散期です。空き部屋が多い物件や、空きが出てからしばらく入居者が決まっていない物件なども、オーナー側はできれば早く空き部屋を埋めたいと考えているので、交渉に応じてくれる可能性が上がります。
退去・入居時期を調整する
初期費用には前家賃や日割り家賃の発生以外にも、前の住居の家賃も加わってきます。退去日を引っ越し日に近づけることで、余計な家賃の支払いを最小限におさえることができます。
転居が急ぎでない場合には、前の住居と新しい住居の入居期間が重複しないよう調整して、退去日と転居日を調整しましょう。退去日の翌日に転居開始できればいちばん望ましいですね。
また、フリーレント物件を探すのもおすすめの方法です。フリーレントとは一定期間の家賃がフリー、つまり無料になる契約形態です。一般的には、1～3ヶ月分のフリーレントサービスが展開されています。
フリーレント物件のメリットは、日割り家賃が発生しないという点です。もし家賃2ヶ月分がフリーレントとされている場合は、日割り家賃と前家賃がかからず、初期費用をおさえてお得に入居できます。
フリーレント契約は閑散期に多い傾向にありますので、引っ越し時期を柔軟に設定できる人はフリーレント物件にも注目してみましょう。ただし、フリーレント契約の場合は、定められた期間内で解約すると、賃料に応じた違約金が発生するケースがほとんどですので注意しましょう。
火災保険は自分で選んで加入する
初期費用には火災保険料の支払いも含まれます。火災保険とは、火災や水災などの災害によって家屋や家財が損壊したときに補償を受けられる保険です。この火災保険は、実は必ずしも指定された保険会社に加入しなければならないわけではありません。
契約時の成り行きで勧められたものにそのまま加入してしまうケースが多いですが、自分で選んだ保険会社に加入すれば、保険料を大幅にカットできます。
契約時に自分で保険会社を選ぶ旨を伝えて、いつまでに加入手続きを行なえば良いのか、必要な補償項目は何かを確認します。それから保険会社を比較をして必要なサービスに加入しましょう。
保険料を安くするコツとして、長期契約や自己負担額の引き上げなどのオプションを選ぶのもポイントです。生活スタイルや所持している家財の状況に合わせて、必要な分だけのプランを設定しましょう。
保険金額が高すぎると支払う保険料が高くなりますし、低すぎれば万が一の際の補償が不十分になってしまいます。住まいを守るための火災保険は、必要な保障内容をきちんと理解して、不要なオプションやサービスを付帯させないよう、自分に合った保険商品を選びましょう。
引っ越し編｜引っ越しの初期費用をおさえるコツ
引っ越しの初期費用をおさえるコツとして、続いては引っ越し編のご紹介です。引っ越し時に使える節約方法には、荷造りや引っ越し業者の選び方などいくつかポイントがあります。
荷物の量を減らして、引っ越しの繁忙期を避け、相見積もりを取って業者を比較検討することが大切です。それではひとつずつ詳しく解説していきましょう。
いらないものは先に処分する
引っ越し費用を抑えるには、まず徹底的にいらないものを処分しておきましょう。荷物が少なくなれば、引越しに必要な人手やトラックの大きさをおさえられるので、費用も比例して安くなります。
特に、転居先で使わない大型の家具や家電などがあれば、作業当日までに処分を済ませておき、運び出しが楽になるよう準備しておきます。不用品については、再利用できる比較的きれいな状態であれば、リサイクルショップに持ち込んだりフリマアプリなどに出品したりして売却できます。
購入時の元値が高いものは、ある程度のリセールバリュー価格があるので、中古品として売却して引っ越し費用の足しにしましょう。リサイクルが難しい品は、自治体のゴミ収集日を確認して、指定の方法に従って処分します。
引っ越しの繁忙期を避ける
引っ越しの繁忙期は、3〜4月、8〜9月です。新生活がスタートする時期や、長期休暇を利用して転居を済ませる人が多い時期には、引っ越し業社需要が高まり予約が混み合います。
繁忙期を避けるには、引っ越しの計画を早めに立てるのが大切です。余裕を持って物件を探し、引っ越し業者を早めに予約しておくことで料金を安くおさえられます。繁忙期以外の閑散期には、割り引きキャンペーンが展開されていてお得に利用できるケースもあるので、情報収集をしておきましょう。
引越し費用が安い日時におこなう
引っ越し費用は、先ほど紹介した繁忙期の混雑する時期には高く設定されます。閑散期に引っ越しを行なうのは節約のコツのひとつですが、どうしても繁忙期に引っ越しを済ませなければならないときには、費用が安い日時に依頼しましょう。
引越し費用が安いのは、平日の午後の時間枠です。引っ越しは1日がかりの大変な作業で、だいたいの人は午前中から作業を開始して、なるべく早く搬入を済ませたいと考えます。ですから、午後の時間帯には比較的空きがあって、料金も1〜2万円程度安くなることもあるようです。
希望の日程だけ設定し、時間帯は業者都合に合わせるフリープランでは、さらに料金を安くおさえられます。引っ越し料金の高い時間帯を順に並べていくと、午前＞午後＞フリーという順です。平日に都合がつけられそうであれば平日に予約を入れて、安く依頼できる時間帯にも注目してみましょう。
相見積をとって業者を選ぶ
引っ越し業者選びでは、複数の業者に見積もりを依頼して、各社の料金を比較することが重要です。相見積もりをとるにあたっては、転居先の階数や搬入条件、大型家具のサイズ感や荷物量などをできるだけ詳細に記載して、複数の会社で同条件の見積もりを揃えることがポイントです。
見積もりを受け取ったら、各業者の条件やサービス内容、費用などを比較して、料金の額面だけではなく、自分にとってはどの業者が合っているかを慎重に検討しましょう。
信頼できる業者を選ぶには、インターネット上で業者の評判や口コミなどを参考にするのもおすすめです。
相見積もりが出揃うまでには多少時間がかかることがあり、オンライン上だけで完結する会社や、電話での確認対応が必要になる会社もあります。引っ越し予定日までに余裕をもって依頼しておきましょう。
自分で引っ越しをおこなう
引っ越し費用をおさえるいちばん確実かつ安く済む方法は、自分で一連の引っ越し作業を済ませることです。自家用車がない場合は、トラックやバンなどをレンタルしなければなりませんが、レンタカー費用は引っ越し業者に依頼するよりもはるかに安く抑えられます。
レンタカー代金は、車のサイズやレンタル時間によって異なりますが、早めに予約しておくと早期予約割り引きなどのサービスを受けられる会社もあるので、検討してみましょう。自力で運び出しやすいように荷造りは前もっておこない、運搬が短時間で済むよう荷物の量を最小限におさえておきます。
大型家具や家電製品を一人では運びきれない場合には、友人や家族に手伝ってもらうか、有料でアルバイトを募集するなど、必要に応じて人手を確保しましょう。友達が車を貸し出してくれるのであれば、レンタカー費用もおさえられます。
自分で搬入作業をする場合は、トラックやバンの運搬ルートを事前に確認してください。住宅地や狭い道、道路に面する場合には、車が通行できなかったり停めておけなかったりします。事前の確認で、迂回路や搬入時の停車場所をチェックしましょう。
新生活編｜引っ越しの初期費用をおさえるコツ
最後に、引っ越しの初期費用をおさえるコツとして、新生活で活用できるコツをいくつか紹介します。
無事に引っ越しが済んで新生活がスタートしてからも、必要な家具や家電の準備など、まだまだ費用はかかります。必要なものを安く揃えられるアイディアや方法を取り入れて、賢く費用を節約しましょう。
家具家電をリサイクルショップで購入する
新しい入居先では、これまで使っていた家具や家電を使えず、新しく準備しなければならないこともあるでしょう。新しく家具や家電を購入する際には、リサイクルショップを利用するのも節約方法のひとつです。
リサイクルショップでは、中古の家具や家電製品、生活用品が多く販売されています。未使用の状態に近い美品や、使用感の少ない品もあるので、製品によっては新品に近い品をお得に購入できて便利です。
同じ予算内でも、新品で一式を揃えるのと中古品で揃えるのとでは大きな予算の差があるので、上手に活用しましょう。リサイクルショップによっては、購入した商品の配送サービスを提供しているので、自力で持ち帰るのが難しければ検討してみてください。
中古品購入の注意点としては、商品の状態をきちんと確認しておくことです。使用感や傷、動作確認など状態をきちんと確認して、使用に支障がないか判断しましょう。
家具家電をレンタルする
新生活で必要になった家具や家電は、定額のレンタルサービスを利用する方法もあります。レンタルサービスを使うと、大型の家具や家電製品を一度に購入する必要がなく、必要なものだけ借りられます。
料金は月額支払いや一括支払いなどプランによって異なるので、自分のニーズに合ったサービスを検討してみましょう。また、一時的な引っ越しであったり、将来的に引っ越す目処が立っていたりする場合には、購入よりレンタルのほうがコスト面でも効果的です。
ただし、レンタルサービスは継続的に支払いが生じるので、レンタル期間によっては長期的に見ると購入したほうがお得な場合があることには注意が必要です。
◆家具・家電のおすすめレンタルサービスは、以下の記事で詳しく紹介しています。ぜひ自分に合ったサービスを探してみてください。
使えるものはなるべくそのまま使う
新居に必要な家具や家電類は、すべて新しいものを購入する必要はありません。家具に傷があっても機能面で問題なければ使い続けられますし、家電製品も故障していなければ使い続けられます。
古い家具や家電も、工夫して別の用途として使ったり、修繕やリメイクしたりして使い続けられるものもあります。家具などは修繕しながら使い続けると、愛着も湧いて大切に使えるものです。環境保護の観点も踏まえて、使えるものはそのまま使い続けるように心がけましょう。
もし新しく購入を検討している場合は、あらためて自分の持ち物をすべて見直してみて、代用できるものがないか、本当に必要なのかどうか問いかけ、購入の有無を再確認してみましょう。
少しの工夫で引っ越しの初期費用は下げられる！
この記事では、引っ越し時にかかる初期費用について、全体的な相場価格や、初期費用をおさえるコツについて紹介してきました。
- 物件選びではなるべく家賃の安い物件を探す
- 契約時の初期費用で削れる部分は削る
- 引っ越しでは荷造りや運搬を自分で行なう
- 引っ越し業者の見積もりは複数取っておく
- 必要な家具や家電はレンタルするか中古品を買う
少しの知識と工夫で、引っ越しの初期費用は安くおさえられます。手続きや契約は面倒なことが多く、成り行き任せで進めてしまうことも多いかと思いますが、面倒がらずにひとつひとつの項目をしっかりと確認して、不明点があれば都度質問をすることも大切です。質問ひとつや確認ひとつで、数千円の節約ができるのであれば嬉しいですよね。
また、不動産会社が運営する情報メディアも参考になります。不動産会社のグランドネクスト株式会社とアイフィールド株式会社の２社が運営している「不動産とくらしの評判」は、不動産と暮らしに関する情報に特化しているメディアです。このような実際の不動産会社さんの情報なども参考にしてみるといいかもしれません。
物件選びや引っ越し業者選び、新生活をスタートさせた後の費用の抑え方をしっかりと考え、無理のない予算で新生活をスタートさせてくださいね。
