従量電灯BとCの違いは6kVAの境目｜基本料金が1kVA単位になる家の条件

本記事の情報は2026年10月時点のものです。電気料金やプラン内容は改定される場合があります。最新情報は各電力会社・小売電気事業者の公式サイトでご確認ください。

「契約内容に従量電灯Cと書いてあるけれど、Bと何が違うの？」「うちはCにしたほうがいいの？」と迷っていませんか。
じつは、従量電灯Cは従量電灯Bの上限である60Aの続きにある、6kVA以上の契約です。
BとCでは基本料金の決まり方が変わり、Cは契約容量1kVAごとに基本料金が積み上がります。

この記事では、BとCの境目、基本料金の計算のしかた、契約kVAの決め方、Cになる家の条件、容量を下げたいときの注意点を、大手電力会社の公式情報をもとに整理します。

従量電灯BとCの境目は「60A」と「6kVA」

従量電灯A・B・Cは、大手電力会社が特定小売供給約款にもとづいて提供する規制料金のメニューです（出典：四国電力公式サイト・北陸電力公式サイト）。
新電力などの自由料金プランとは別枠で、両者の違いは従量電灯と自由料金プランの違いを解説した記事にまとめています。

東京電力エナジーパートナーは、従量電灯Bの契約の大きさを「原則として、10～60Aの範囲」とし、「60Aを上回るご契約は従量電灯Cをご覧ください」と案内しています。
そのうえで従量電灯Cを「6kVA以上の場合のご契約です」と説明しています（出典：東京電力エナジーパートナー公式サイト）。
同社の特定小売供給約款（2024年4月1日実施）では、従量電灯Cの適用範囲は契約容量が6キロボルトアンペア以上で、原則として50キロボルトアンペア未満と定められています（出典：東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款）。

電力会社	従量電灯Bの範囲	従量電灯Cの範囲
東京電力エナジーパートナー	原則10〜60A	6kVA以上、原則50kVA未満
東北電力	10〜60A	6kVAから50kVA未満
中部電力ミライズ	10A〜60A	6kVA以上50kVA未満
九州電力	10A以上、60A以下	6kVA以上、50kVA未満
北海道電力	10〜60A	6kVA以上50kVA未満

表を見ると、どの会社もBはアンペア（A）で、Cはキロボルトアンペア（kVA）で範囲を示しています。
つまり、BとCの違いは「電気をたくさん使うかどうか」よりも先に、契約の大きさを表す単位がAからkVAに切り替わるところにあります。
AとkVAという単位そのものの意味は、契約アンペア・kVA・契約容量の違いを解説した記事をご覧ください。

基本料金の決まり方：Bは定額、Cは「1kVAの単価×契約kVA」

従量電灯Bの基本料金は、10A・15A・20A・30A・40A・50A・60Aの契約ごとに、1契約あたりの金額が表で決まっています。
これに対して従量電灯Cは、1kVAあたりの単価に契約容量を掛けて毎月の基本料金を出すしくみです。

東京電力エナジーパートナーの従量電灯Cの基本料金は、2026年10月31日までは1kVAにつき311円75銭（税込）で、同社は「1kVAは10Aに相当します」と注記しています（出典：東京電力エナジーパートナー公式サイト・同社 料金単価表）。
この単価で計算すると、契約容量10kVAの家なら311円75銭×10＝3,117円50銭が毎月の基本料金です。

ここで、Bの料金表と並べてみると面白いことが分かります。
東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bは、2026年10月31日までの単価で10Aが311円75銭、60Aが1,870円50銭（税込）です（出典：東京電力エナジーパートナー 料金単価表）。
Cの1kVAの単価を6倍すると311円75銭×6＝1,870円50銭となり、Bの60AとCの6kVAの基本料金はぴったり同じ額になります。

電力会社	適用時期	Bの10A	Cの1kVA	Bの60A	Cの1kVA×6
東京電力エナジーパートナー	2026年10月31日まで	311円75銭	311円75銭	1,870円50銭	1,870円50銭
東京電力エナジーパートナー	2026年11月1日から	392円06銭	392円06銭	2,352円36銭	2,352円36銭
中部電力ミライズ	2026年10月31日まで	321.14円	321.14円	1,926.84円	1,926.84円
中部電力ミライズ	2026年11月1日以降	447.92円	447.92円	2,687.52円	2,687.52円
九州電力	2026年10月31日まで	316.24円	316.24円	1,897.44円	1,897.44円
九州電力	2026年11月1日から	441.69円	441.69円	2,650.14円	2,650.14円

東京電力エナジーパートナーが公表した2026年11月1日からの単価でも、Bの10AとCの1kVAはともに392円06銭、Bの60Aは2,352円36銭（税込）で、392円06銭×6＝2,352円36銭と同じ関係が成り立ちます（出典：東京電力エナジーパートナー 電気料金単価表（低圧））。

中部電力ミライズと九州電力でも、Cの1kVAの単価を6倍した額はBの60Aの基本料金と一致し、2026年11月1日以降の新しい単価でも同じ関係が保たれています。
中部電力ミライズの料金表には「契約容量6kVA」の基本料金として1,926.84円（11月1日以降は2,687.52円）が載っており、Bの60Aと同じ額です（出典：中部電力ミライズ公式サイト）。

Bの60AからCの6kVAへ移っても、その瞬間に基本料金が跳ね上がるしくみではありません。
Cで基本料金が増えていくのは、6kVAを超えて契約容量を1kVA上げるたびに1kVA分の単価が加わるためです。

また、東京電力エナジーパートナーと九州電力は、まったく電気を使わない月の基本料金は半額になると案内しています（出典：東京電力エナジーパートナー公式サイト・九州電力公式サイト）。

エリアごとの従量電灯プランの概要と、電気の開始・引っ越し手続きの流れは、東京電力・東北電力・中部電力・九州電力・北海道電力・北陸電力の各エリアの従量電灯プランのページにまとめています。

契約kVAはどう決まる？負荷設備契約と主開閉器契約

Cの基本料金は契約容量で決まるので、次に気になるのは「その契約容量は誰がどう決めるのか」という点です。
東北電力は、契約容量の決め方には「負荷設備契約」と「主開閉器契約」の2つがあり、使う電気機器の内容や使い方に応じて選べると案内しています（出典：東北電力公式サイト）。

負荷設備契約で使う係数は、東京電力エナジーパートナーの約款、東北電力、中国電力の公式情報で同じ値です。

機器の総容量の区分	掛ける係数
最初の6kVAにつき	95%
次の14kVAにつき	85%
次の30kVAにつき	75%
50kVAをこえる部分につき	65%

主開閉器契約のほうは、主開閉器の定格電流（A）×電圧（V）×1/1,000で契約容量を求めます。
このとき、単相3線式の場合の電圧は200Vとして計算します（出典：中国電力公式サイト・東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款 別表5）。

同じ設備でも12kVAと13kVAに分かれる

中国電力は、同じ家の設備を2つの方法で計算した公式の例を示しています（出典：中国電力公式サイト）。
中国電力には従量電灯Cの区分がなく、この例の契約種別は、1kVAあたりの基本料金で決まる従量電灯Bです（出典：中国電力 電気料金単価表）。
この呼び名の違いは後の章で説明します。

この例から分かるのは、「60Aのブレーカーだから6kVA」とは限らないということです。
東京電力エナジーパートナーの「1kVAは10Aに相当します」という注記は、料金表の上でBの60AとCの6kVAがつながっていることを示すものです。

実際の契約容量は決め方で変わり、単相3線式の主開閉器60Aは主開閉器契約で12kVAになります。
中国電力は、主開閉器契約について「多くの負荷設備を同時使用しないため、小容量の主開閉器を設置されているお客さまに適しています」と案内しています（出典：中国電力公式サイト）。

なお、契約容量は1年間を通じての最大の負荷を基準として申し出ることになっています（出典：東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款 6）。
夏や冬に機器を一斉に使う家では、その時期の使い方を前提に考えておきましょう。

従量電灯Cになるのはどんな家か

各社の公式サイトは、従量電灯Cを使う人の例を次のように挙げています。

電力会社	公式サイトが挙げている例
東京電力エナジーパートナー	電気製品の多いご家庭、業務用大型冷蔵庫などを使う商店
北海道電力	大型住宅、小売店、医院など（従量電灯Bは一般家庭など）
東北電力	主に商店や事務所など
関西電力（従量電灯B）	電灯・小型機器をより多く使うお客さま

住宅で挙がっているのは「電気製品の多いご家庭」「大型住宅」で、残りは商店・小売店・医院・事務所といったお店や仕事場です。
ただし、Cになるかどうかを最終的に決めるのは家の種類ではなく、契約容量が6kVA以上になるかどうかです。

二世帯住宅やオール電化の家でも、契約容量が6kVA未満ならBの範囲に収まります。
二世帯で契約を分けるかどうかは二世帯住宅の電気の契約を解説した記事、店舗や事務所の契約は店舗・事務所の電気の契約の記事で扱っています。

関西・中国・四国には「従量電灯C」という名前がない

ここまでの話は、従量電灯Cがある会社の場合です。
東京電力エナジーパートナー・北海道電力・東北電力・中部電力ミライズ・九州電力に加え、北陸電力の規制料金「従量電灯」にもA・B・Cの区分があり、Cは1kVAあたりの基本料金で決まります（出典：北陸電力公式サイト）。
一方で、関西・中国・四国・沖縄は区分のしかたが違います。

電力会社	従量電灯A	従量電灯B
関西電力	最大需要容量が6kVA未満	契約容量が6kVA以上で原則50kVA未満
中国電力	最初の15kWhまでの最低料金で決まる	1kVAあたりの基本料金で決まる
四国電力	最大需要容量が6kVA未満	契約容量が6kVA以上50kVA未満
沖縄電力	規制料金の従量電灯は1種類でA・B・Cの区分がない。最初の10kWhまでは最低料金

関西電力の従量電灯Bの契約容量は、すべての設備容量から算定するか、契約主開閉器で定めることもできると案内されています（出典：関西電力公式サイト）。
中国電力の電灯料金の単価表にも従量電灯Cの区分はなく、四国電力の料金プラン一覧にも従量電灯Cは載っていません。

このため、同じ「従量電灯B」でも、東京電力エリアでは原則10〜60Aの契約、関西電力エリアでは6kVA以上の契約を指します。
関東から関西へ引っ越すときなどは、名前だけで同じ契約だと思い込まないようにしましょう。

6kVA未満の家庭向けがアンペアで決まるか、最低料金で決まるかという地域の違いは、契約アンペア・kVA・契約容量の記事で解説しています。
関西・中国・四国・沖縄の従量電灯プランと手続きは、関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力の各エリアのページにまとめています。

Cの契約容量を下げたいときは「1年」に注意

規制料金の契約期間は1年で、満了前に変更などがなければ1年ごとに同じ条件で続きます（出典：東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款 7・中部電力ミライズ公式サイト）。
そのうえで、Cには1年以内に契約容量を下げると料金を精算するルールがあります。

東京電力エナジーパートナーの約款は、従量電灯A・従量電灯Bなどを除くお客さまが、契約容量を新たに設定または増やした日から1年に満たないで電気の使用をやめたり契約容量を減らしたりする場合に、料金を精算すると定めています（出典：東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款 43）。
除かれるのは定額電灯・従量電灯A・従量電灯B・臨時電灯・公衆街路灯・臨時電力で、従量電灯Cはこの中に入っていません。
減らす場合は、減らした後の契約容量を上回る分について、さかのぼって臨時電灯の料金を適用し、その差額を支払うしくみです（同）。

中部電力ミライズも、使用開始日または契約電流などを大きくした日から1年未満でやめたり小さくしたりすると、電気料金の追加負担のほか、契約開始時に必要となった工事費を求めることがあると案内しています（出典：中部電力ミライズ公式サイト）。

契約内容を変える申込みは、新たに契約を申し込む場合に準じて扱われます（出典：東京電力エナジーパートナー 特定小売供給約款 40）。
設備を減らして契約容量が6kVA未満になれば、従量電灯Bの範囲（10〜60A）に入ります。

ただし、CからBへ切り替えられるか、いつから切り替わるか、工事が必要かは、契約中の電力会社に確認してください。
Bのアンペアを上げ下げする手続きは、契約アンペアの変更手続きの記事で解説しています。

よくある質問

従量電灯BとCの違いは何ですか？

契約の大きさの範囲と、基本料金の決まり方が違います。Bは10〜60Aの契約で、アンペアごとに定額の基本料金が決まっています。Cは6kVA以上で原則50kVA未満の契約で、1kVAあたりの単価に契約容量を掛けて基本料金を出します。

Cに変わると基本料金が一気に高くなりますか？

東京電力エナジーパートナー・中部電力ミライズ・九州電力の料金表では、Bの10AとCの1kVAの単価が同じで、Bの60AとCの6kVAの基本料金も同じ額です。2026年11月1日からの新しい単価でも、この関係は変わりません。Cで基本料金が増えるのは、6kVAを超えて契約容量を上げた分だけです。なお、電力量料金には燃料費調整額と再エネ賦課金が別途かかります。

60Aのブレーカーなら契約容量は6kVAですか？

そうとは限りません。中国電力の公式の計算例では、単相3線式で主開閉器が60Aの場合、主開閉器契約の契約容量は60A×200V×1/1,000＝12kVAです。同じ設備でも負荷設備契約で計算すると13kVAになります。

二世帯住宅やオール電化の家は従量電灯Cになりますか？

家の種類で決まるわけではありません。Cになるかどうかは契約容量が6kVA以上になるかどうかで決まります。公式サイトが挙げている例は、電気製品の多いご家庭や大型住宅、商店・事務所などです。

関西電力エリアに従量電灯Cはありますか？

関西電力には従量電灯Cという名前のメニューはなく、契約容量6kVA以上で原則50kVA未満の契約は従量電灯Bが受け持ちます。四国電力も同じく6kVA以上は従量電灯Bで、中国電力でも1kVAあたりの基本料金で決まる契約は従量電灯Bです。沖縄電力の規制料金の従量電灯は1種類で、A・B・Cの区分がありません。

Cの契約容量はすぐに下げられますか？

東京電力エナジーパートナーの約款では、契約容量を設定または増やした日から1年に満たないで減らすと、さかのぼって臨時電灯の料金を適用して差額を精算します。従量電灯Bはこの精算の対象外ですが、Cは対象です。下げる前に契約中の電力会社に確認しましょう。

まとめ

従量電灯Cは、従量電灯Bの上限の60Aを超えた先にある、契約容量6kVA以上・原則50kVA未満の契約です。
Bがアンペアごとの定額なのに対し、Cは1kVAあたりの単価×契約容量で基本料金が決まります。
料金表を並べるとBの60AとCの6kVAは同じ額で、Cに移ったとたんに基本料金が跳ね上がるわけではありません。

契約容量は負荷設備契約か主開閉器契約で決まり、同じ設備でも12kVAと13kVAのように数字が変わることがあります。
関西・中国・四国には従量電灯Cという名前がなく、kVAで決まる契約を従量電灯Bと呼びます。
沖縄にはA・B・Cの区分そのものがないので、名前だけで判断しないことも大切です。

そしてCの契約容量を1年以内に下げると精算の対象になるため、変更の前に契約中の会社へ確認しておきましょう。

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